機関投資家の到来、94%の寄贈ファンドはクリプト投資済み！

機関投資家は既にクリプト市場へ参入しているようだ。

ブラックロックを始めとする老舗ファンドや従来に金融機関が「ビットコインではなく、ブロックチェーン技術」という謳い文句を掲げている中、寄贈ファンドは仮想通貨投資に前向きだ。

直近でも、ハーバード大学の基金のファンドマネジャーが、「Stacks Token(スタックス・トークン)」を発行しているBlockStack社へ出資したことが報告されている。

そんな中、金融メディアGlobal Custodianとその姉妹サイトThe TRADE CryptoがBitGoと協力して寄贈ファンドの投資事情を調査したところ、ほとんどが既に仮想通貨分野へ投資をしていたことが判明したという。

寄贈ファンドは仮想通貨をHODLしている！？

長期間蔓延っていたクリプト冬に加え、規制、価格変動および流動性が懸念されていた昨年、寄贈ファンドは密かに仮想通貨分野への投資を行っていたようだ。

主に北米を拠点とする150ファンドを対象にした今回のリサーチ結果によると、141ファンドが既にクリプト分野へ投資していたという。

その141ファンドの内、54％が直接的に仮想通貨へ投資済みで、46％は何らかのファンドを通じて間接的に同分野へ投資していたようだ。

出典：Vast majority of endowment funds testing crypto investments

また、仮想通貨という新たな資産クラス対する不安やインフラ欠如に関する懸念は依然として高まっているにもかかわらず、7％のファンドだけが今後12ヵ月で仮想通貨分野への資金の配分の減らす可能性があると報告したという。

一方、49%の寄贈ファンドは増資を検討しており、残りの45%は配分を変えない、と意図しているようだ。

今回の調査結果を報告した、Global CustodianおよびThe TRADEの編集長であるジョナサン・ワトキンズ氏は、次のように述べた。

「規制、資産管理、流動性に関する懸念が話題になっていたのにも関わらず、寄贈ファンドがクリプト関連の投資を配分に織り込んでいたことは興味深い…過去18か月間、機関投資家が市場へ参入するようになるのがいつになるかと議論されていたが、既に寄贈ファンドという形で参加していたことがわかった。」

また、短期的な価格変動や価格設定問題を懸念する従来の金融機関に対して、特に大学ファンドを始めとする寄贈ファンドの長期目線の投資方針はクリプト投資に向いていると考察した。

大学ファンドが機関投資家の「群集心理」をくすぐるか

SEC(米国証券取引委員会)へ提出されたトークンセール関する文書で、米ハーバード大学の寄贈ファンドがBlockstack社によって発行されたトークンを購入していたことが最近報告された。

出典：PART II AND III 22 a18-15736_1partiiandiii.htm PART II AND III

持続可能性が定かではない「ユーティリティトークン」に対する投資は、BTCを始めとする主要仮想通貨よりもハイリスクな決断と言えるだろう。

しかし、Blockstack社のトークン販売による資金調達は米SECから承認されていたこともあり、同大学ファンドは向こう傷を恐れていないのかもしれない。

また、ハーバード大学やイエール大学が運営するような著名寄贈ファンドが仮想通貨へ直接的に投資することは、他の機関投資家をクリプトエコシステムへ呼び込む触媒になる、という業界人からの声もある。

仮想通貨マーチャントバンクGalaxy Digital代表取締役であるであるマイク・ノボグラッツ氏は、大学ファンドによるクリプト投資は仮想通貨を「投資商品」として確立すると述べている。

☞賢い投資家はBTCを「価値の保存」手段と見ている！？ノボグラッツ氏が語る

寄贈ファンドだけでなく、年金ファンドやファミリーオフィスも仮想通貨分野へ投資済みであることが報告されている中、健全な市場として成り立つための要素が当業界でも少しずつ整っていくかもしれない。

原典：New Survey from Global Custodian and BitGo Shows Vast Majority of Endowment Funds Testing Crypto Investments

ここまでの内容と考察

北米を拠点とする寄贈ファンドの多くが仮想通貨分野へ投資していたことが判明したという、今回のニュース。

前述にもあったノボグラッツ氏は、BTCが「一般投資家から機関投資家の手に渡っている」と以前コメントしていました、実際にも弱気市場で一部の機関投資家は仮想通貨分野へ投資していたようですね。

☞狂乱の閉幕、ノボグラッツ氏「BTCは機関投資家の手へ」

ちなみにですが、ビットコインに悲観的な世界最大級の資産運用企業ブラックロックのCEOであるラリー・フィンク氏は、ビットコインETFに関して以下のように発言していました。

「最終的には政府の支援を受けなければならず、お金の流れを把握できない限り、政府がそれを許可するとは思わない」

依然とした仮想通貨に対して様々な見解がある中、今後どのようにクリプトエコシステムが成長するのでしょうか。

これからも仮想通貨市場における機関投資家の動きに注目していきましょう！

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