サプライチェーンにおけるブロックチェーンの活用

今年はブロックチェーンに対する大衆の意見が「大きく変化する年」となるかもしれない。

MITテクノロジーレビューが、大企業や金融機関によるブロックチェーン技術の本格的な取り組みについて報告し、今年同技術が「日常化」することを示唆した。

世界的大企業によるブロックチェーン技術関連のアイデアが具現化する2019年

テクノロジーの発展が著しいブロックチェーン業界は、市場の「雰囲気」もここ数年で大きく変化している。

MITテクノロジーレビューによると、以前は「金融革命」と称賛されていたブロックチェーン技術に対する大衆の意見は「失望」へと昨年変わったものの、今年にはそれが「平凡なもの」になることが見込めるそうだ。

それというのも、米大企業やウォールストリートの市場参入がブロックチェーン技術の普及を促進することで、同技術がより一般的になる可能性が高いという。

その一例として、米ウォルマート社が数年に渡りブロックチェーンを基盤とする食料トラッカーを開発していることについて言及し、同社が「今年9月までに(プラットフォームに)参加するよう農家に指示している」と付け加えた。

食品サプライチェーンにおける同技術の本格採用を始める大企業は同社に限らず、ヨーロッパ最大食料品企業カルフール社もブロックチェーンを採用する意向を明かしている。

これにより、農場から店舗まで移動される鶏肉、卵、トマトなどを追跡することが可能となり、長年問題となっている「サルモネラ菌」の発生を予防できるそうだ。

また、最近ではプロジェクトが難航していると報道されているものの、金融大手が仮想通貨に「熱心になっている」とMITテクノロジーレビューは指摘。

ニューヨーク証券取引所を傘下に入れているICE取引所が2019年初旬に独自のデジタル資産交換所を開始することや、資産運用大手フィデリティがデジタル資産を取り扱う「フィデリティ・デジタル・アセット」という新社を設立したことについて言及した。

出典:フィデリティ・デジタル・アセット公式サイト

これからが勝負！？まだブロックチェーン革命は終わっていないか

ビットコイン救世主として知られ、オーバーストック創設者兼CEOであるPatrick Byrne (パトリック・バイアン)氏は、ブロックチェーン業界の将来性を確信しているようだ。

☞ビットコイン救世主、「ブロックチェーン革命のポテンシャルは何よりも大きい」

小売ビジネスから離れ「ブロックチェーンに専念する」と宣言したバイアン氏は、検閲がない分散型ソーシャルネットワークMinds (マインド)を含めるブロックチェーン企業19社に投資したという。

また、バイアン氏は「2019年は画期的な年になる」と発言しており、具体的には「セキュリティートークン」の交換が今年上半期から開始されると予想。

自身でも「4年間と1億ドル」をセキュリティートークンプラットフォームの構築に費やしたことを明かした。

ビットコイン市場が低迷していた昨年だったが、今年は大企業や金融機関によるブロックチェーンプロジェクトが花咲くような年となるかもしれない。

原典：‘Boring’ Blockchain Could Become Mainstream in 2019: MIT

ここまでの内容と考察

2019年にブロックチェーン技術が一般化するとMITテクノロジーレビューが報告したという、今回のニュース。

最近では主流メディアで仮想通貨やブロックチェーンに関する前向きな報道が見られるようになってきましたね。

例えば、米メディア「タイム誌」でもビットコインに関する考察記事が挙げられていました。

また大企業によるブロックチェーン技術への関心は、食料サプライチェーンに限らず、例えば宅配サービスや国際貿易における同技術の利用も注目されています。

☞「生き残る」ため、世界的物流大手もついにブロックチェーン採用へ

☞銀行危うし！？世界貿易におけるブロックチェーンへの期待

果たして2019年は、マーケティングの謳い文句となっていたブロックチェーンのユースケースが実証されるようになるでしょうか。

これからも課題は多いかもしれませんが、今年も仮想通貨やブロックチェーン技術の普及に注目していきましょう！

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