モルガンクリークCEO、ビットコインで「20倍リターン」を得られる!?

価値の保存というユースケースが模索されている中、直近でも価格が大幅に下落している、ビットコイン。

そんな中、ビットコインへの長期投資が米株式への投資よりも有利だと発言する専門家がいるようだ。

モルガン・クリーク・キャピタル・マネジメントのCEOであるMark Yusko (マーク・ユスコ)氏によると、ビットコインは金融市場に依存しないためポートフォリオ内に含めるには「優良な資産」だという。

債券市場で「クレジットバブル」が弾けそう!?

一時は8000億ドルで評価されていたものの、過去11カ月間の間に80%以上価格が下落した、ビットコイン。

直近の大暴落により、多くのクリプト新興企業やファンドの財務状況が悪化している中、仮想通貨の使用量、認識、商用利用が進むにつれて価格は回復し、長期的な目線だと依然として「強気」だとユスコ氏は見ているという。

「価値の保存としての使い道をより多く人が信じるにつれて、BTC使用量は増加するだろう。5年前のBTC取引量が毎日約2億ドルだったのに対し、現在ではそれが45億ドルにまで達している。そのため、私はビットコインに強気だ。」

また、過去最高値の19500ドルから80%近くもダウンしている現在、新規市場参加者は比較的早く利益を上げる可能性があると同氏は述べ、20倍近くのリターンが見込めると付け加えた。

「今後10年間で、お金を20倍以上に増やすことができると思う。 本当にそう思う。 (ビットコインは)不釣り合いのリターンを期待できる数少ない資産クラスの1つだ。1年間という時間で考えるとそれは難しいと思う。」

さらに、米国の企業債務が最高数値を更新し続けていることについて同氏は言及し、いずれそれが「クレジットバブル崩壊」に繋がり、市場を混乱させるだろうと語った。

出典: Financial Business; Credit Market Instruments; Liability, Level (TCMDODFS)

これを危惧するのは同氏だけでなく、Forbesの報告によると世界で120番目に自己資金が多いヘッジファンドマネジャー、Paul Jones (ポール・ジョーンズ)氏も同様な見解を述べている。

同氏によると、トランプ政権の税制改革は次回の金融危機の触媒となるのに加え、今年の米国経済の成長を加速させた法人税率の引き下げは、連邦準備理事会(FRB)による金利上昇を促し、企業の借入費用を引き上げ、債券市場へ何らかの不安を招くという。

また、CNBCは米国の企業債務がここ数年で9兆ドルに達したと報じている。

金融市場の直接的な影響を受けないと言われているビットコイン市場だが、人々がそれを「価値の保存」手段として本格的に認めるようになるのだろうか。

原典:Crypto Will Survive Bear Market But Won’t Replace Money: Allianz Chief Economist

Tudor Jones sees peril in corporate credit ‘bubble’

ここまでの内容と考察

モルガン・クリーク・キャピタル・マネジメントのユスコ氏が、ビットコインの長期的な価値や、差し迫るクレジットバブルについて言及したという、今回のニュース。

人々がビットコインを価値の保存手段として「信じる」ことが要となっているため、やはり今後は大衆への仮想通貨の知識共有などが非常に重要となってくるかもしれませんね。

現段階においてのビットコインのユースケースに関して、ツイッター上では以下のような声が挙げられていました。

「妄想だ。ビットコインはお金だが、誰もお金として使っていない。 ビットコインは、ゴールド2.0だが、金の特性はない。ビットコインは資産だが、キャッシュフローがない。ビットコインは価値の保存として注目されているが、よく80%値崩れする。ビットコインの発行枚数は限られているが、ハードフォークする。」

機関投資家の市場参入がBTC市場回復の「頼みの綱」となっていることも踏まえると、依然として投機面が強いように感じられるビットコインですが、果たしてそれが大衆へ普及できるのでしょうか。

ビットコインの本来の価値を考えて見るのも面白いかもしれませんね。

>>絶対に知っておきたいビットコインの「本当の価値」とは、元NSA内部告発者が語る

今後もビットコインの普及やそれに対する意識の変化に注目していきましょう!

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