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10,000BTCでピザを買う男にはなりたくない!ビットコインは若い世代の資産か
- 2019/5/18
- ビットコインについて, 仮想通貨の最新ニュース
2010年に10,000BTCでピザを購入したプログラマーが、米著名ジャーナリスト兼テレビ司会者であるアンダーソン・クーパー氏の取材に答えた。
ビットコインが3000ドル台で推移していた時に「ちょっと買っておけばよかった!」と思わず声に出てしまった人は、モルガンクリーク社ポンプリアーノ氏を除いて世界中にどれだけいることだろうか。
もし直近の市場高騰で涙を飲んでいるのなら、2010年5月22日に10,000BTCで数枚のピザを購入したようなプログラマーがいることを決して忘れてはいけない。
しかも、この人物にとっては皮肉なことにも、毎年5月22日は「ビットコインピザの日」として当業界全体から祝われるまでに至っている。
そんな「ビットコインピザ男」に、米著名ジャーナリスト兼テレビ番組司会者が取材することに成功したようだ。
遠い昔の米フロリダ州では「10,000 BTC = ピザ数枚」!
数枚のピザに10,000BTCを払いたい..次の日にいくらか残るから大きなやつ2枚くらいの方がいいかも。後で食べられるし、残ったピザが好きだ。自分でピザを作って私の家に持って来てもいいし、私の代わりに注文してくれてもいい。それでも、私が自分で注文したり準備したりするのではなく、ビットコインと引き換えに食べ物を届けてもらうことを目指している。ホテルなどで「朝食の盛り合わせ」を注文するように、食べ物を持ってきてもらってハッピーになるという感じ!
私は玉ねぎ、ピーマン、ソーセージ、キノコ、トマト、ペパロニのようなものが好きだ。標準的なものが良くて、変な魚のトッピングなどはいらない。後は、一般的なチーズのピザもいい。これは、自分で作ったり注文するのも安いかもしれない。
この取引にもし興味があったら連絡してくれ。
よろしく、
ラズロ
前述のような伝説の書き込みを2010年の今日(5月18日)にビットコイン掲示板へ投稿したのは、10,000BTCが当時約41ドル程だったためピザにしてはその頃でも高価だと他ユーザーに指摘されていた、ラズロ・ヘニヤックズ氏。
それでも、書き込みがされた4日後の22日に取引は成立したため、結果的に決済手段としてのビットコインのユースケースを業界初期に初めて立証することになった。
もちろん当時のBTC価格は現在のものと大きく異なるが、もし同氏がピザを買わないで10,000BTCを保有していた場合、2017年のBTC価格最高値から60%以上値崩れしている最近のレートから計算してもおよそ8000万ドル。
多くの人にとって、涙を呑む程度では済まない額だと言えるだろう。
それ故に、大量のビットコインを手放してしまったへニヤックズ氏は、BTC価格が上昇するとともに「ビットコインピザの男」と呼ばれるようになった。
ビットコインを「HODL(長期的に保有)」しなかったへニヤックズ氏に対して、米著名ジャーナリストのクーパー氏が「ピザを買っていなければ8000万ドルになっていたなんて思うことはないか?」という質問をしたところ、同氏は以下のように返答したという。
そのように考えるのは…私にとってあんまり良くない。
In the early days of cryptocurrency, one man decided to trade his bitcoin for pizza. It was a historic event, but not such a great investment. "60 Minutes" reports, Sunday https://t.co/qS8Swvl5Go pic.twitter.com/raUBvyCD36
— 60 Minutes (@60Minutes) 2019年5月16日
DCG社代表取締役、デジタルゴールドは若い世代の資産
へニヤックズ氏がピザを購入した頃から、ビットコインは世界中の一般投資家から機関投資家まで幅広く注目される資産となるまで成長しており、過去9年間で200,000,000%近い凄まじい価値の上昇を見せた。
また、将来的なパフォーマンスに対する期待度も高く、例えば仮想通貨を中心とする複合企業DCGのCEOであるバリー・シルバート氏は、ブルームバーグ・マーケッツで、ビットコインが金(ゴールド)の電子版「デジタルゴールド」として「若い世代」から注目されていると述べている。
若い世代にとってお金はデジタル化されたもので、スマホさえあれば資産にアクセスできる。今後25年間で恐らく68兆ドルの資産がベビーブーマー世代から若い世代へ手渡されるが、ゴールドには割り当てられないだろう。
また、「本当の使用用途」におけるゴールドの利用が減少していると続け、過去9年間でゴールドの工業利用が30%以上低下していることを指摘した。
BTC価格が3000ドル台の時に、CNBCのインタビューでビットコインを擁護する発言をしていたシルバート氏がCEOを務めるDCG社は、米国におけるビットコインの「認知度を高めるため」に刺激的なイメージを採用した広告を打ち出した「Grayscale Investments」の親会社。
Today we unveiled our #DropGold TV commercial. We think it's a #MustWatch
sound ON! pic.twitter.com/SEGAmMItsE
— Grayscale (@GrayscaleInvest) 2019年5月1日
同投資ファンドの2019年第1四半期のデータを踏まえた上で、シルバート氏によるとビットコインに対する機関投資家からの注目度は着実に高まっているそうだ。
それというのも、Grayscale Investmentsが運用する10つのファンドの内、現時点で90%の機関投資家は「ビットコインファンド」へ投資しているという。
以前Galaxy Digital社のCEOであるマイク・ノボグラッツ氏が機関投資家は機関投資家を呼び込むと発言していたが、もうそのような連鎖反応は起こっているのかもしれない。
投資家全員が惹きつけられる「もし世界の大金持ちがビットコイン投資をしたら」、「もしビットコインが工業利用されていないゴールドの市場規模を狙ったら」、また「もし20〇〇年にBTC投資していたら」などの夢想は、これからもより多くの投資家をクリプトエコシステムへ呼び込むかもしれないだろう。
もちろんこれをグローバル規模の「詐欺」と見なし、御歳88歳のワーレン・バフェット氏を始めとする一部の金融専門家がバッシングする中、シルバート氏の前述のコメントにもあった若い世代がクリプト全般をどのように評価するかには注目だ。
それでも、これから「ピザ男」になりたい人は、誰もいないかも知れない。
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