モルガン・スタンレーが暗号通貨に関する調査結果を公開！

米国最大手の証券会社として知られる、モルガン・スタンレー社。

これまでも目覚ましい実績を積んできた同社は、先日実施した仮想通貨に関する独自調査の結果を公表した。

それによれば、ここ最近時代の流れが一気に変わってきているのだという。

個人よりも法人？上昇を見せる機関投資家の需要とは

上述の通り、この度モルガン・スタンレー社は、独自で仮想通貨に関する調査を実施した。

様々ある主張の中で最も注目を集めたのが、「仮想通貨は機関投資家向けの新たな資産クラス」であると結論づけた事だ。

これは、仮想通貨市場全体が低迷気味な現況に対し、機関投資家からの資金流入だけは活発である事に紐付く論理である。

確かに個人投資家からの出資等は激減した昨今であるが、実際大口機関投資家からの下支えはまだまだ根強い。

また、上記論理展開は、今朝程のニュース（市場景気は完全無視？米仮想通貨運用企業が前年比10倍超の資金を調達）に直結した話でもある。

このように、機関投資家がこれからの仮想通貨市場におけるキープレイヤーになる予感が漂い始めているが、完全にリスクがないわけでは当然ない。

例えば、未だ価値の不安定な仮想通貨を恐れ、真の意味で大口の機関投資家は市場に参入してきていない。

逆説的にいえば、彼らをいかに誘致するかで、今後の市場規模・業界の変革に大きく影響を及ぼすであろうという事だ。

その意味で、現在最も世間の関心を寄せているのが、「ステーブルコイン」だ。

実際に今回のモルガン・スタンレー社の調査結果の一つに、ビットコイン取引に使用される通貨の種類に関する項目が存在した。

そこではなんと、現在半数以上の使用通貨＝ステーブルコインであるという衝撃的事実が発覚したのである。

これはつまり、同通貨独自の機能である「価格安定性」を見込み、確実性を求める投資家ならではの動きであると言えよう。

ますます混沌と化す仮想通貨市場において、冒頭から繰り返し記載がある通り、機関投資家の存在意義は深さを増していく一方だ。

原典：Morgan Stanley: Bitcoin is a New Institutional Investment Class

ここまでの内容と考察

大手証券会社のモルガン・スタンレーが、仮想通貨に関する独自調査結果を公表したという、今回のニュース。

本文中にもある通り、たしかに仮想通貨に投資を行う個人、新規参入者は減少傾向にあります。

それはひとえに、様々な規制や税制等のルールが複雑化してきている事も関係しているのかもしれません。

実際、こうした現況を受け過去には、仮想通貨に対する課税をなくせと主張する著名人も現れるなど、自由化を目指す動きは強まりを見せ始めています。

これは彼に限ったことではなくて、仮想通貨の開発者の全般に言えることだと思います。開発者が、オタクすぎちゃって、難しいことがいいみたいな文化があります。わからない奴は使うなみたいな。私は、うちのお袋が使えるくらいにならないと一般の普及がないと思っているので、反対です

— Ken Sato (@Uncle_Nakamoto) November 1, 2018

仮想通貨決済。とりあえず今のままじゃ普及しないと思ってる。現金よりクレカより仮想通貨じゃないとダメって理由・メリットがない。割引じゃ弱いしポイントはありきたり。さてどうしたもんか。この辺りをバッサリいってくれる通貨が現れたら一気に普及するのか。はたまた通貨という名前に縛られて(続

— とり天本舗 寝屋川店 (@TORITEN_0110) November 1, 2018

BS8でOA中の番組に興味津々。
仮想通貨にとって、キャッシュレスに対する気持ちの壁を越えることが、日本での普及とか興味や関心の広がりにつながると思っているんだけど… pic.twitter.com/PMohXi8Gc5

— No XRP, No Life (@No_XRP_No_LIFE) November 1, 2018

世間からの普及を目指す多くなってきている中で、果たして仮想通貨市場は今後どのような展開を見せていくのでしょうか。

また、今回の論旨であった「機関投資家」についても、その中でいかなる役割を担う事となるのでしょうか。

刻一刻と変動する仮想通貨業界の動向、ひいては投資家の言動についても、より一層注目していきましょう！

 

• tweet