最新トレンドを一挙解説！いまさら聞けない重要単語3つを紹介

夏が一気に終わりを迎えそうな今日この頃、仮想通貨市場は季節の変わり目と比例するかの如く、急激な変化を伴うニュースが増えてきた。

仮想通貨XRP（リップル）が時価総額ランキングで2位に躍り出るなど、これまででは考えられないような変化が市場に訪れている今こそ、改めて注目すべきニュース・キーワードを押さえておくべきだろう。

今回は、2018年9月現在で、これだけは押さえておきたい専門用語を3つ、具体例と共にご紹介する。

新時代の金融商品？「ビットコインETF」

1つ目の用語は、米国で昨今特に注目を集めている、「ビットコインETF」だ。

これは、従来から存在するETF（上場投資信託）のアイディアをそのまま仮想通貨（ビットコイン）に当てはめようと試みているもので、より安定的な資産運用を目的として開発が進められている金融商品の事を指す。

同金融商品の導入に関しては現在賛否両論で、米国証券取引委員会（通称：SEC)が実質的な生殺与奪を握っているとされている。

直近であったSECのアナウンスによれば、ビットコインETFの年内実現は「厳しい」との事だが、複合的な情報を加味すると、それも定かな情報とは言い切れない。

実際、人事組閣で新たに推奨派がボードメンバーに加入するなどの順風も吹いており、まだまだ先行き不透明な状況は続きそうだ。

新たな金融商品、ビットコインETFを巡っては、日夜、米国内で争いが繰り広げられている。

価格が安定！？「ステーブルコイン」

2つ目は、通貨の価値・価格をほぼ一定に保つ（=ペッグする）機能を保有する、「ステーブルコイン」だ。

同通貨は、ドル等の法定通貨と仮想通貨を連動させる事で、通貨自体の値崩れや暴落を阻止する事が可能となっている。

既に米国では、人気通貨Tether（テザー）がステーブルコインとして流通しており、現在は大物投資家の「ウィンクルボス兄弟」が運営するGemini（ジェミニ）取引所がその背中を追い、同通貨の開発に取り組んでいる最中だ。

また、中国のブロックチェーンファンドが出資元となり、まさかの日本円と連動したステーブルコイン発行も検討されているという。

そうした一方で、「通貨の自由度・非中央集権性」という観点から、同通貨に賛同しない者も少なくないという事実も、ステーブルコインを知る上での前提条件・背景知識として知っておくべきだろう。

自由取引の活性化？「分散型取引所」

最後の用語は、より自由度の高い仮想通貨取引等を可能とすべく開発された、「分散型取引所」だ。

これは簡潔に言えば、ビットコイン最大の特徴である「分散型台帳」（=管理者を置かずに送金・決済等を行える）を「取引所」単位に落とし込んだものだ。

つまり、中央集権型の機関が存在しなくとも仮想通貨取引が可能な取引所のことだ。

直近で言えば、Zaifのような不祥事も減り、より満足度の高い仮想通貨取引が行えるようになる事が期待されている。

また、KYCなども必要ないため、プライバシー保護の観点からは支持されることが多い。

現在、中国発の大手仮想通貨取引所であるBitfinex（ビットフィネックス）が、分散型取引所のサービスを実際にスタートさせるなど、まさにこれから熱を帯びてきそうな同取引所形態には、今後更なる注目が集まる事必至だ。

ここまでの内容と考察

今回は、2018年9月現在注目されている、3つの仮想通貨業界キーワードのご紹介をしてきました。

どの用語も重要すぎる事は言わずもがなですが、共通して言える事としては、やはり「安定」をどう考えるかという話です。

ETFもステーブルコインも、取引所ベースで安定した資産運用は可能となりますが、その分利益は少なくなりますし、これまでのような投資の自由度は低下します。

逆に分散化取引所については、ユーザーの自由度が高まる分、セキュリティ面等での責任は誰にあるのかという指摘があります。

結局のところ、こうした塩梅の中で安定・不安定が決められていくわけですが、果たして今後世界はどのような方角に向かっていくのでしょうか。

まだまだ意見が割れる現況なだけに、将来的な展望についてどのような判断が下されるのか、その細やかな動向に、期待と注目が集まるところです！

 

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