ビットコインをはじめとした仮想通貨市場が暴落！止まらない下降トレンド

3月26日、仮想通貨マーケットは、先週の上昇から一転して全体的に大きく下落した。

イーサリアムは24日に600ドル（約63,000円）にまで接近した後、500ドル（約52,500円）以下と大幅下落。またビットコインは、8,000ドル（約840,000円）を一時下回った。

仮想通貨の合計時価総額を見ると3030億ドル（約31兆8,150億円）にまで下がり、コインマーケットキャップの仮想通貨上位10種はすべて下落する結果になった。

仮想通貨の種別でみると、ビットコインは24日に9000ドル（約945,000円）まで上昇したが、一時7.58％下落。さらにコインマーケットキャンプのグラフをみると、ビットコインの価値は前月比で22％下がった。

また、イーサリアムは一時9.04％下落、500ドル(約52,500円)を下回り、そんなイーサリアムの価値は前月比で45％減となった。

さらにカルダノとNEOは一時12％以上の下落、カルダノは0.162ドル（約17円）、NEOは57.30ドル（約6,016円）で取引がみられた。

EOSは先週1週間で約60％の大幅な上昇を記録をみせたが、一時16.56％の下落となり、5.52ドル（約579円）での取引が行われた。

先週1週間上昇トレンドがみられたが、仮想通貨マーケットは昨日から下落に転じている。先週、米内国歳入庁（IRS）は、仮想通貨の投資家に対し、仮想通貨取引による収益は財産と見なし、連邦税の対象となると警告した。

ここまでの内容と考察

先週の上昇トレンドから一転、仮想通貨のマーケット全体が下落のトレンドとなりました。

下落トレンドの原因は、米内国歳入庁による、仮想通貨の投資家への警告と、ツイッター社が火曜日から仮想通貨関連の広告を禁止したことが関係しています。

ツイッター社は、メディアの取材に対し、イニシャル・コイン・オファリング（ICO）とトークン・セールの広告を禁止すると述べおり、広告を禁止した理由として、疑わしいICOの広告から、ユーザーを守るためと主張した。

また、フェイスブックは今年1月に仮想通貨関連の広告規制に踏み切りました。さらにグーグルも、6月から仮想通貨関連の広告を禁止すると宣言。他の企業が仮想通貨の規制に追随する動きがあれば、さらなる下落が考えられます。

今後もさらなる規制の発表や市場の動きには敏感に対応していきたいですね！