国際決済銀行BISが仮想通貨と非中央集権ネットワークの弱点を指摘？

本日中央銀行の相互決済をする国際決済銀行のBISが、仮想通貨は今後の規模の拡大に耐えられないだろうと主張した。

仮想通貨を使用する人が増えれば増えるほど、仮想通貨の欠点が浮き彫りになるという。

その理由として仮想通貨が持つ、

・過度の電力消費
・詐欺や市場操作の対象

などの弱点を挙げた。

同社は、今後仮想通貨が拡大していくためには、信頼性と規模の拡大が必須であるとした上で、本来仮想通貨にとって強みであったはずの非中央集権ネットワークが、弱みになる可能性を示唆。

これは管理者のいない非中央集権的ネットワークの脆弱性から、すぐに信頼を失う事が関係している。

また非中央集権ネットワークのシステムが膨張し続けると、スマートフォンからサーバーまでパンクする事も考えられるという。

一方で、非中央集権の仮想通貨は、現在の決済システムを劇的に変えるためには必須であるという意見も。

これは、実際に従来の国際送金を行う際には2～3日かかっていたところをわずか数秒で行えるようになるという点が評価されているという。

このように仮想通貨には賛否両論の意見があるが、研究者は、ビットコインの取引承認作業に行われるマイニングの電気消費量問題を一番に示唆。

このマイニングにかかる電力は、スイスで使用される電力と同じで、「環境災害」という辛口のコメントがあるなど、非中央集権は深刻な問題を抱えているようだ。

ここまでの内容と考察

今回の仮想通貨の特徴である非中央集権が、逆に足を引っ張ってしまう可能性を示唆したものでした。

仮想通貨については予てより議論されていますが、ユーザーが増えれば仮想通貨は繁栄していくだろうという見解が多かったので、今回のBISの発言は、非常に興味深いです。

現在、大手企業や国家で仮想通貨の発行するなど、投機以外の盛り上がりを見せている、仮想通貨の動向に注目していきましょう！

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