暗号通貨元年である2017年について解説

2017年は仮想通貨元年と呼ばれるなど、仮想通貨あるいはブロックチェーン技術の歴史に残る年となりました。

1年間を通して様々な出来事が起こり目まぐるしい変化がある中、仮想通貨は注目を集め続け、紆余曲折ありながらも大きな成長をしました。

年初から仮想通貨市場の時価総額は40倍。ビットコインの価格は30倍、イーサリアムの価格は90倍。

振り返ってみると本当に信じられない成長をしましたね。今回はそんな2017年の仮想通貨市場がたどってきた軌跡を振り返って行きたいと思います。

一年間の振り返り

一年の間に様々なことがあった仮想通貨ですが、2017年にどのようなことがあったか振り返っていきたいと思います。

1月：中国バブルの崩壊

2017年1月、中国においてビットコイン市場が盛り上がったことにより盛り上がっており、約5万円で取引されていたビットコインの価格が2ヶ月ほどで2倍の約10万円まで上昇していました。

しかし中国国内の資金がビットコインにながれてしまうことを懸念した中国政府が、1月4日に取引所に立ち入り調査を実施。

仮想通貨の取引が中国で禁止になるのではないかという予想からビットコインの価格が急落。

これが2017年の波乱万丈な仮想通貨市場の幕開けとなりました。

5月：アルトコインバブル

1月の中国バブルの崩壊から4ヶ月間、あまり大きな事件もなく仮想通貨市場は緩やかに価格を上げていました。

そこで、完全な投機的な資金が流れたことで、急激なアルトコインバブルがきました。わずか1ヶ月ほどの間にほとんどのアルトコインの価格が急騰。数十倍の価格になったアルトコインが続出しました。

8月：ビットコインキャッシュの誕生

5月のアルトコインバブル以降、アルトコインの価格は急落していましたが、ビットコインの価格は上昇をつづけ、1月の時点から: bold;”>このあたりから急速に仮想通貨の普及がすすみはじめました。

9月：中国の仮想通貨禁止、バブルの崩壊

9月まで順調に成長していた仮想通貨市場ですが、1月と同様中国政府の動きによって急に落ち込みます。

9月5日、中国政府による仮想通貨取引禁止が発表。取引所が次々と閉鎖していきました。これに加えて、JPモルガンのCEOによる「ビットコインは詐欺」という発言の影響もあり、一時ビットコイン価格が60％減の22万円まで下落しました。

現在の市場の大きさと、普及度合いを考えると、小さな事件だと思えますが当時の仮想通貨にとっては、インパクトが大きかったようです。

10月：仮想通貨市場の回復と新たなる成長への第一歩

9月と一転、仮想通貨の価格が緩やかに上昇。11月以降の大きな成長への第一歩となったのが10月です。

特段大きな事件もなかったのですが、ユーザーの増加と比例して市場が成長していきました。

11月：新たなステージへ～ビットコインキャッシュVSビットコイン～

11月は5月のアルトコインバブル以来の仮想通貨市場全体として大きな成長を見せました。仮想通貨市場全体の時価総額は15兆円から30兆円に倍増。ビットコインの価格は60万円から90万円へ1.5倍になりました。

ただ、11月は順調だったというわけではありません。というのも元々発生していたマイナーとビットコイン開発者の間での争いから、SegWit2Xというビットコインの分裂の危機が訪れたのです。

最終的にはSegWit2Xは回避されたのですが、かわりにビットコインVSビットコインキャッシュという構図ができあがり、2仮想通貨でパイを奪い合う事件が発生しました。

最終的にはビットコインが地位を守り切ったのですが、仮想通貨市場全体が揺らぎかねない事件となりました。

12月：ビットコイン先物の上場、仮想通貨が正当な市場に

　
12月は、世界最大の先物取引所CMEやCBOEへのビットコイン先物上場の影響もあり、11月の勢いそのまま。

また、様々な仮想通貨と企業との提携が次々に発表された月でもあります。リップルがクレジットカード会社「アメリカンエクスプレス」と提携を発表したり、NEMがWechatでの決済を可能にしたりと実生活への普及へ向けて歩みを進め始めています。

2017年は仮想通貨元年

2017年初めから徐々に注目度を集めてきた仮想通貨ですが、なぜ仮想通貨元年と呼ばれるまでになったのでしょうか？

一番最初の仮想通貨であるビットコインが世に出たのは2009年。そこから8年経過した2017年が仮想通貨元年と呼ばれる理由について見ていきましょう。

仮想通貨で決済できる店舗の広がり

2017年が仮想通貨元年と呼ばれるようになった大きな理由の一つが、仮想通貨で決済できる店舗の増加です。

2016年国内だけで見ると、数百店舗しか仮想通貨決済ができなかったのですが、現在、数千店舗。2018年にはさらに普及が進み数十万店舗まで増加するのではないかと言われています。

リクルートが契約する店舗に対して希望があればビットコイン決済を受け付けるサービスを始めるなど、2018年からは加速度的に普及が進む可能性があります。

仮想通貨の保有者数の急増

また、仮想通貨元年と呼ばれるようになった大きな理由の一つが、仮想通貨保有者数が1年間で10倍以上に増えたこともあります。

2017年初旬には、ビットフライヤーにおけるユーザー数がわずか10万人。2017年12月には、100万人を突破しています。

メディアにも取り上げられるようになった

2017年に入り、メディアで頻繁に取り上げられることがある仮想通貨ですが、2017年の8月頃までは、地上波テレビでは見たことがないという方が多いのではないでしょうか。

2017年に入りビットコイン先物が上場するなど注目度が増すにつれて、メディアでの露出が増え、新聞に取り上げられない日はないほどです。

また、地上波のテレビでも頻繁に映るようになり、興味がそれほどない方でも一度は名前を聞いたことはあると思います。

　

2018年の予測

2017年の仮想通貨元年を終えて、2018年は一体どういう年になるのでしょうか？

もしかすると、「仮想通貨はバブル」という話があるように、2018年には仮想通貨の注目度が一気に下落してしまうかもしれません。

ただ、2017年初めにも同じようなことが言われていました。それを考えると2018年中はまだ、成長の勢いを止めないのではないでしょうか。

というのも2017年は仮想通貨への投機の年となりましたが、2018年からは実生活でも利用できるシーンが増えてくると思います。

加えて、2018年は、日本国内においてICOが流行になるのではないかと予想しています。ICOは企業にとって、手軽に莫大な資金を集められるというメリットがありますが、投資する側からしても、今後価格上昇する可能性の高い仮想通貨を青田買いできます。

色々な予測はできますが、管理人はまだまだ2018年も仮想通貨市場が盛り上がることを期待しています。

2017年を振り返り、仮想通貨の価格が高騰する要因を分析しましたのでこちらもよろしければご覧ください。
　　

仮想通貨の価格が高騰する要因

　　
　　

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