ビットコインが南米諸国を救う！？仮想通貨専門家が見解を発表

悲惨な通貨危機が各所で巻き起こる、南米諸国。

その中でも特に深刻な被害が及んでいる大国「アルゼンチン」で、自国通貨であるペソに代替されるものとして、ビットコインの流通が盛んになりつつある。

現況を踏まえ、仮想通貨の分野に造詣が深い専門家であり同国出身のMichael J. Casey（マイケル・J・ケーシー）氏は、ビットコインが同国にもたらす効果・可能性について様々な角度から言及している。

政府は信用できない？新時代を切り開く仮想通貨の存在感

まず彼が述べているのは、アルゼンチン政府への不信感だ。

自著である「The Age of Cryptocurrency（仮想通貨の時代）」でも述べている通り、Casey氏本人も、身を持ってアルゼンチン政府の汚職等を実感した（垣間見た）経験がある。

その経験に裏打ちされた眼から見て、ビットコインを始めとする仮想通貨の将来性は無限大で、今後の時代を変える可能性も大いに期待できるというのが彼の持論だ。

特に同氏が強調するのは、ビットコインの持つ「非中央集権性」について。

現状、同国の法定通貨であるペソが紙切れ同然の価値となっている事に鑑みると、ビットコインが持つ価格・価値の安定性は、国に頼らずとも国民が生存するために必要不可欠なものとも言えよう。

実際にアルゼンチンはもちろん、隣国で同様の貨幣暴落が起きているチリや、度々話題となるベネズエラ等においても、ビットコインは現実世界の「通貨」として実用され始めている。

その根幹にある「信用」こそ、まさに南米各国政府に欠如するものであり、それを補填可能な同通貨を人々は使わないわけがないと、Casey氏は言う。

彼の予測では、今後南米諸国では更にビットコインの利用率が加速度的に上昇し、同通貨が潜在的に持ち合わせている一国を救うだけのインパクト・破壊力が顕在化されるのではないかとまとめている。

刻一刻と変化する時代の中で、ビットコインの存在は、文字通り国単位で世界を変える歩みを始めたばかりだ。

ここまでの内容と考察

日本の裏側の南米諸国、その中でも特にアルゼンチンをメインに、ビットコインの知名度・実績が急上昇しているという今回のニュース。

世界的に話題となっている「ペソ暴落」及び「リラショック」を見ると、確かに同国民がビットコイン等の仮想通貨に救いの手を求めたくなる気持ちも理解できる気がしますよね。

最近ではG20の開催国としても注目を集めたアルゼンチンは、今後どのような姿勢で仮想通貨と向き合っていくのでしょうか。

様々な思惑が絡み合う同国の通貨事情と、その周辺（南米諸国）の環境変化に、今後更に注目していきましょう！

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