bitcoinが利用できる店舗はどこ？

Bitcoinが使えるお店とは？

「ビットコインってどこで使えるの？」

「どうやってビットコインで決済するの？」

既にビットコインをお持ちの方、もしくは購入して使ってみようと考えている方はこのような疑問を抱いているのではないでしょうか？最近ニュースや新聞でも取り上げられているビットコインは、現在国内だけでも5,000店舗以上で決済することが出来ます。

また実際に持っていても決済のやり方が分からない方もいるかと思います。そこで今回は、ビットコイン決済の仕組みや方法、そして利用可能店舗について詳しく見ていきます！この記事の最後にはビットコインで決済をした際の税金についても触れていますので、ビットコイン決済を利用するあなたは是非チェックしておくことをおすすめします。

ではまずビットコイン決済の基本的な仕組みや方法について見ていきましょう！

ビットコイン決済の仕組みや方法は？

まずビットコイン決済の基本的な仕組みや方法について見ていきましょう。ビットコイン決済の仕組みはほとんどSuicaのようなウェブマネーと同じですが、チャージのが不必要で世界中どこでも利用できるのが特徴です。

そんなビットコインの一般的な決済方法として、「ウォレットアプリを使った決済」と「ビットコイン対応デビットカードでの決済」の2つの方法がありますので見ていきましょう。

ウォレットアプリを使った決済

モバイルアプリでのビットコイン決済は、ビットコインが入っている「ウォレットアプリ」を利用して決済することになります。

一般的に取引所で購入するビットコインはまず、取引所の顧客用ウォレットで管理されることになります。ですので取引所からアプリが使える「ウォレット」にビットコインを移動し、ウォレットアプリで決済するという仕組みです。

具体的には店頭にある決済専用タブレットやスマホで表示される「受信アドレスのQRコード」を読み取り、読み取ったアドレス宛に購入金額分のビットコインを送るという流れになります。

最近では大手国内取引所「bitFlyer（ビットフライヤー）」がビッグカメラやマルイと連携を組み、ビットコイン決済の導入に至りました。他にも「coincheck（コインチェック）」は最大26万店舗での利用が可能になる「モバイル決済　for Airレジ」の導入を予定しているそうです。

ウォレットアプリを使った決済が国内では最も一般的で操作も簡単なので、まずはウォレットアプリでビットコイン決済をしてみましょう。

ビットコイン対応デビットカードでの決済

ウォレットアプリを利用する以外にも「ビットコイン対応デビットカード」を利用するという手もあります。こちらはビットコイン対応のデビットカードをウォレットと連動させることによって利用することができ、VISAやMastercard加盟店で利用することが出来ます。

デビットカードならウォレットに入っている金額以上は利用できないので、うっかり使いすぎることもありませんね。

そんなビットコイン決済は利用客と店舗側両方にメリットがあります。

利用客の中でも特に外国人観光客にとっては大きなメリットがあり、外貨から日本円へ換金する必要がない点が挙げられますね。一方の店舗側もビットコイン決済の方が手数料が割安になるというメリットがあります。

手数料も安く、その場で簡単に決済できるビットコインは今後至るところで普及されると言われていますので、今のうちにビットコインを購入しておくことをおすすめします。

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次に、気になるビットコイン決済導入店舗について見ていきましょう！

日本のビットコイン決済導入店舗を大公開

先ほどビッグカメラやマルイでビットコイン決済が導入されたと紹介しましたが、既に国内でも5,000以上の店舗でビットコイン決済が利用可能となっています。ここでは飲食店や家電量販店はもちろん、インテリアやヘルス・ビューティー業界でも利用可能となっているビットコイン決済導入店舗を一覧にまとめてみました。

まずは大手の人気店舗やサイトになります。

代表的な決済利用可能店舗、サイト
ビッグカメラ
コジマ
DMM.com
Amazon
メガネスーパー
Expedia.com

そしてこちらが業界ごとに利用できる店舗の一部をまとめた表です。

業界	店舗、サイト名
食品、飲食店	・Wafelhuis ・The Pinc Caw ・九州焼肉てにをは ・天現寺ガーデン その他
ヘルス・ビューティー	・BULK HOMME ONLINE STORE ・テシヲモール ・ハッピーライフ・ギフト その他
アクセサリー・インテリア	・BLANCA ・彩雅 その他
サービス・その他	・コインギフト ・スキャンマン ・amaten その他

現在は5,000店舗でビットコイン決済が導入されていますが、先ほども触れましたようにcoincheckの「モバイル決済　for Airレジ」が導入されれば最大26万店舗で利用可能となるそうです。よく利用されている店舗でもビットコイン決済が導入されるかもしれませんので、よくチェックしておきましょう！

では次に、ビットコイン対応のデビットカードについて見ていこうと思います。

気になるビットコイン決済対応のカードや手数料

ビットコイン決済に対応しているカードにはいくつかの種類がありますが、VISAやMasterCard加盟店であれば世界中で利用できるのが大きな魅力です。ここでは、そんなビットコイン決済対応カードの中でも特に人気がある「Wirex（ワイレックス）カード」と「xapo（ザポ）カード」の2種類について見ていこうと思います。

世界中で利用されている「Wirexカード」

まず見ていくのは、世界で3000万枚以上発行されている最も人気な「Wirex（ワイレックス）カード」です。

Wirexカードの大きな特徴は、VISAだけでなく唯一MasterCardにも対応している点。そしてWirexカードでの購入時に手数料がかからない点です。

購入時に手数料がかからない点は特に大きなメリットとして注目されており、ATM利用時の手数料も2.5ドルと比較的安くなっています。コストを抑えてお得に利用したい方はまずWirexカードで決済してみましょう！

セキュリティーに特化した「xapoカード」

もう1つの人気デビットカードは「Xapo（ザポカード）」です。

xapoはビットコインウォレットとデビットカードの発行サービスを行っている世界でも有数の企業で、世界一ビットコインを管理しているカード会社です。そんなxapoカードの最大の魅力は、世界一ビットコインを管理できる「セキュリティの高さ」です。

最新の暗号技術やオフラインでのストレージ管理が可能で、セキュリティの高さは他のデビットカードを圧倒しています。また、カードにロードしたビットコインはUSD（ドル）やEUR（ユーロ）、GBP（ポンド）にも換金することが出来ます。

xapoの手数料はwirexより少し高くなっており、ドル以外の通貨でのATM引き出し手数料は$3.5となっています。そして店舗での決済手数料はWirexカードと同じく無料ですが、両替には手数料として3%かかり、年間手数料が2年目から$12かかります。

やや手数料は高いかもしれませんが、セキュリティがしっかりしているデビットカードをお探しの方はxapoカードがピッタリですね。

知っておきたい税金について解説

ここまでビットコイン決済の基本的な仕組みや決済導入店舗、おすすめのデビットカードについて見てきました。そこで次に、ビットコイン決済を利用する際に知っておきたい税金について見ていこうと思います。

ビットコインで得た利益に対しても税金を払う必要があり、ビットコインは「総合課税」という課税方法が課されます。総合課税というのは1年間で得た総所得（給与やビットコインで得た利益を全て合算したもの）に応じて税金額が変わる課税方法で、実際にどのくらいの税金額になるのかを表にまとめてみました。

課税対象の所得金額（課税所得額）	税率	控除額
195万円以下	5%	0円
195万円～330万円以下	10%	97,500円
330万円～695万円以下	20%	427,500円
695万円～900万円以下	23%	636,000円
900万円～1,800万円以下	33%	1,536,000円
1,800万円～4,000万円以下	40%	2,796,000円
4,000万円以上	45%	4,796,000円

このようにビットコインで得た利益は低くても、年間の総所得で税率が異なるので注意が必要ですね。ちなみにビットコインの所得区分は現状「雑所得」となっており、ビットコインを日本円に換金した瞬間に雑所得と認識されてしまうので、ここはしっかり押さえておきましょう。

先ほど紹介したビットコイン対応デビットカードは、現状最も有効な税金対策と言われています。というのも、先ほど触れたようにビットコインの課税タイミングは日本円に換金（利益確定）した瞬間です。

つまりビットコインのまま何かを購入してしまえば税金が課されないということになるのです。しかしビットコインに関する税法はまだ曖昧で、今後どんどん規制されてくると思われるのでしっかり最新情報をチェックしておきましょう！

→知っておきたいビットコインにかかる税金についてわかりやすくまとめた記事はこちら

ここまでのまとめと今後

日本でもようやく少しずつ、ビットコイン決済導入店舗が増えてきました。

先ほども触れましたように、ビックカメラやDMM.com、そして最近ではマルイでもビットコイン決済が可能になりました。さらに今年の12月までに日本の航空会社「ピーチ」でのビットコイン決済導入が予定されています。

少し話がそれるかもしれませんが「リミックスポイント」という東証二部上場企業があり、ビットコイン取引所の「BITPOINT（ビットポイント）」を経営している会社でもあります。

そんなリミックスポイントの代表取締役社長である「小田玄紀」氏が5月下旬にブルームバーグとの取材で、「国内大手コンビニチェーンによるビットコイン決済の導入と決済サービス会社と提携する」という話をしていました。しかしその翌日になって「大手コンビニチェーンとの提携話はない」と発表し、多くのビットコイン利用者は小田氏がうっかりしゃべっちゃったのでは？という解釈をしているそうです。

現在のところ大手コンビニチェーンというのが一体どこなのかは不明ですが、コンビニでビットコイン決済が導入されれば一気にビットコインの認知度も上昇するでしょう。

2020年の東京オリンピックを控えている日本は、今後どんどんビットコイン決済可能店舗が増えてくると言えますので、今のうちに購入してみてはいかがでしょうか？

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