中東主要国のメイン銀行が暗号通貨取引を全面禁止！

仮想通貨に否定的な風潮は、中東でも徐々に広がりつつあるようだ。

先日、中東の主要国イランで新たに、中央銀行が自国での仮想通貨取引を正式に禁止した。

中央銀行が正式に仮想通貨取引禁止を敢行したのは世界的にもまだそこまで数は多くなく、かなり厳重な態勢を仮想通貨に対して見せている様子が伺える。

振り返れば昨年末11月には、仮想通貨に対して肯定的な姿勢を見せていたイラン中央銀行だが、そこから約半年を経て、今回の急展開。

イランが下した結論は、混沌と化している仮想通貨市場を更に攪拌する材料となりそうだ。

政府 vs 中央銀行

ことイランにおいては、元々政府と中央銀行で、それぞれ仮想通貨に対するスタンスが異なっていた。

政府は仮想通貨登場時から一貫して肯定的な姿勢を示し、新たな金融商品として国内流通を狙う節を見せていた。

一方中央銀行は、前述の通り昨年末までは政府同様、仮想通貨の採択に賛同していた。

しかし今年に入ってから急にスタンスを変え、徐々に仮想通貨を「異質」な金融商品として捉え、特に価格変動性の高さをリスクとして批判するようになった。

最近では、まさに政府と中央銀行で真っ向から対立する構図が続いていたというわけだ。

膠着状態が続いていた中で、今回の中央銀行のアクションは、何かを変えるキッカケになる可能性も高い。

今後、イランにおいて仮想通貨はどのように扱われていくのか。

ひいては、中東諸国、世界全体の仮想通貨市場はどのような変遷を遂げていくのか。

今回のアクションを含め、世界中の視線が注がれる事は必至だ。

原典:「Iran central bank bans cryptocurrency dealings」

ここまでの内容と考察

中国や韓国をはじめとして、仮想通貨を全面禁止する国が徐々に増えているように感じざるを得ない今日この頃。

今回は中東の主要国であるイランで、中央銀行が正式に仮想通貨の取り扱い全面禁止に踏み切りました。

文中にもある通り、もともと政府と中央銀行で仮想通貨に対するスタンスが異なっていたイランですが、今回の正式発表は色々な意味で大きな影響力を持ちそうです。

今後、世界的に仮想通貨を禁止する風潮は広がりを見せるのでしょうか？

今後のイランの動向、そして何より仮想通貨市場全体の変遷により注目していきましょう！
 

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