世界各地で仮想通貨による自殺が急増!?ビットコイン投資に潜む危険性!

2017年仮想通貨の価格が非常に価格が高騰し成長。中でもビットコインは昨年2017年で1,200%も上昇。

リップルに至ってはなんと35,000%も上昇し、まさに仮想通貨バブルと呼ぶべき1年になった。

そんな仮想通貨を買えば儲かるという話を聞き、去年の年末ごろから仮想通貨投資を始める人も急増した。

しかし年末から2018年にかけて仮想通貨が大暴落。さらにコインチェックのハッキング事件Zaifの重大エラーによって投資家たちは一時騒然となっていた。

一方ロシアの仮想通貨ファンドが少し変わったサービスを開始したという。

ロシア最大級の仮想通貨ファンド「Blockchain fund」は2月7日からホットラインサービスを始めた。

Blockchain fund

このサービスは無料で相談者のメンタルケアを行うというもの。

公式サイトの発表によると、仮想通貨の崩壊による自殺数の高まりに関連してサービスを開始したのだという。

このサービスでは顧客に寄り添い、気分を落ち着かせ回復させるためのアドバイスを施すというもので、このサービスを担当者はルーブルの大暴落で経験を積んだエキスパートの心理学者だという。

ちなみに仮想通貨で損をした投資家への自殺対策はロシアに限ったことではない。

アメリカでも掲示板サイトに自殺ホットラインが設置され、自殺防止を呼び掛けているという。

そんな掲示板に昨年末「ビットコインのせいで兄が自殺した」という投稿がされた。

兄は2012年に15,000BTCを所有していたが、2013年にハッキングにされてしまう。さらに残った通貨も全部売ってしまったのだ。

その後2014年にビットコイン価格が上昇したタイミングではビットコインを所有していなかった。そこからビットコインの価格が上がるたびに兄とは連絡が取れなくなっていったらしい。

最終的には遺書も残さず、自室で自殺していたところを発見されたという。

さらに韓国の大学生も仮想通貨に投資をして一時2億ウォン(約2,045万円)程増やしていたが、昨年末の仮想通貨暴落でほとんどの資産を失った。

この失敗後、うつ病と不眠症を患いそして苦しみ自ら命を絶ったのだという。

今回の仮想通貨大暴落や歴史的事件によって大負けした人達が自殺するケースは、投資の世界では決して珍しくない。過去にも不動産や株式、FX、で自殺する人が続出し、社会問題となった。

これらの対策として、なんでも一人で抱え込まないことが大切だと専門家は指摘する。

上記にあった電話サービスやホットラインサービスなどで相談に頼るのも一つ手で、誰かに相談することで気持ちが安らぐという。

やはり仮想通貨をはじめとする投資は、全資産ではなく「余剰資金」で行うことが鉄則だろう。


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