米マスターカード社、仮想通貨購入減で業績悪化か

世界的クレジットカード会社が、仮想通貨の取り扱いに苦戦している模様だ。

先日、アメリカに本社を置く大手クレジットカード会社のマスターカードが、18年1月〜3月の決算発表を行った。

淡々と語られた発表内容の中で最も注目を浴びたのは、何といっても仮想通貨の取り扱いに関する問題だ。

マスターカードはかねてより他社に先駆けて仮想通貨を取り扱い、同社のクレジットカード建てで仮想通貨の購入を可能としていた。

逆に同業他社のバンク・オブ・アメリカ、JPモルガン、シティグループ等は、仮想通貨の価格変動性を理由に購入を全面禁止していた。

そんな市場の状況も相まって、マスターカード社の英断は当時、特に注目を浴びていたというわけだ。

しかし、そんな同社の奮闘も虚しく、この四半期における決算内容は芳しくないものとなってしまった。

原因は明白で、まさに「仮想通貨」を購入する人が激減してしまい、それが全体の業績に悪影響を及ぼしているのだ。

仮想通貨の購入件数が激減した主な理由としては、やはりまだ仮想通貨が安定した金融商品として認められていない点が大きい。

市場で頻繁に起きるハッキング・セキュリティ被害を目の当たりにし、不安にならない人の方が珍しいとも言えるだろう。

とすれば、残された道はとにかく仮想通貨の信用を得ていく事だが、その点についてマスターカード社CEOのバンガ氏は、

「我々はクレジットカード会社ゆえ、正直、仮想通貨の性質的な考慮はしていない。

基本的には、今ある銘柄の仮想通貨を信じて、顧客に売っていくしかないと思っている。

その意味で、政府公認の通貨であれば信用に値すると考えており、それ以外の通貨はゴミ同然だろう。」

と、多少の苛立ちを交えた、強烈なコメントを残している。

世界的クレジットカード会社は、果たしてここからV字回復を果たす事ができるのだろうか。

不安定な仮想通貨市場は、安定的な地盤を手に入れる事が可能となるのか。

苦しい局面の今こそ、真価が問われる。

ここまでの内容と考察

今や世界中に利用者を持つ大手クレジットカード会社マスターカードが、仮想通貨の販売を通じて、減収減益を記録したという今回のニュース。

同社は仮想通貨の販売開始をした当初から、価格変動が大きすぎると批判を浴びてきましたが、どうやらそれが本格的に顕在化してきたようです。

最近では徐々に仮想通貨市場も回復してきているように見受けられるので、是非ともこの調子を維持して、好景気に向かって躍進してほしいものです。

今後、マスターカード社と仮想通貨市場の両者が上方修正してくれる事を祈って待ちましょう！

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