仮想通貨の今後は?価格暴落のリスクはないのか徹底予想!

仮想通貨の今後は?価格暴落のリスクはないのか徹底予想!

これから仮想通貨は伸びるのか?今後を徹底予想!

昨年大幅な価格高騰に沸いた仮想通貨業界。それを機会に仮想通貨を実際に購入している人も多いことでしょう。

しかし、今年に入り価格が急落したり、取引所へのハッキング事件が起きるなど決して良いニュースばかりではありません。

そのため、今後の仮想通貨業界がどうなっていくのか不安に思っている人も多いことでしょう。

そこで今回は、仮想通貨の今後について見ていきたいと思います!

リップルなどの有名銘柄は今後も伸びていくのかについても紹介していきますので、最後までチェックしてみてください。

では、まずは仮想通貨業界の現状について見ていきます。

ビットコインやリップルを取り巻く現状は?

ビットコインやリップルを取り巻く現状は?

いまや世界中の人が持っている仮想通貨ですが、最初の取引が行わたのは2010年でした。

とあるエンジニアの「ビットコインとピザを交換してほしい」との一言がきっかけだったと言われています。

日本でもMt.Goxという取引所が開設され、ビットコインを利用したビジネスも始まり、価格は上昇へと向かいました。

2014年にはそのMt.Goxへのハッキング事件が発生し、その後も取引所へのハッキング事件はいくつか発生しましたが、ビットコイン価格は右肩上がりに上昇。

2017年の終わりにはなんと200万を突破しました。

しかし、2018年に入ると徐々に下落していきます。

その要因となったのが取引所コインチェックのNEMが580億円盗難されるという事件。

これをきっかけに国内の取引所では金融庁の調査が入り、業務改善命令や業務停止命令が発令されました。

そして、世界各国でも仮想通貨に対して規制をかける動きが出てきています。

このように、ビットコインやリップルなどの仮想通貨市場は今日までに様々なことを乗り越えてきました。

その一方で、法整備が追いついていないことやマネーロンダリングなどの犯罪に利用されるといったさまざまな課題も見えてきています。

現在はそのような課題に対していかに対処していくかが問われており、それが今後の仮想通貨の在り方にも繋がってくると言えますね。

さて、続いては個別の仮想通貨の今後について触れていきたいと思います。

今後価格の上昇が期待できるおすすめの仮想通貨は?

今後価格が上がるおすすめの仮想通貨は?

仮想通貨の種類はビットコインをはじめとして1500種類以上あると言われていますが、当然全部の仮想通貨が今後も価値を保ち続けるわけではありません。

そこでここでは、今後の動向が気になるおすすめの有名銘柄をいくつかピックアップして紹介していきます。

リップル(XRP)

あらゆる種類の通貨間で決済を可能にし、効率化を図るブリッジ通貨としての機能を持つのが「リップル(XRP)」です。

グーグルをはじめとした多くの大企業や銀行から出資を受けているリップルは、SBIと共に「SBI Ripple Asia」を設立し、金融業界におけるブロックチェーンの活用を目指しています。

このSBI Ripple Asiaは、今よりも安くて早い送金の実現に向けて、「内外為替一元化コーソシアム」という国内61行の銀行が参加するプログラムを主導しています。

これが実装されるとリップルの価格高騰にもつながると考えられます。

>>リップル(Ripple)の仕組みや特徴を大解説
 

また、最近では三菱東京UFJ銀行が、リップルのブロックチェーンを活用した国際送金の実証実験に成功したと発表し、話題を集めました。

他の銀行でも送金実験が盛んに行われており、実用化の未来はそう遠くないと言えます。

実用化されたとなれば、リップル価格の上昇は確実です。

今後のリップルの動向次第で、価格も間違いなく上がるのではないでしょうか。

リスク(LISK)

発行上限がなく、イーサリアムと同様にスマートコントラクト機能を採用しているのが、リスク(LISK)です。

リスクでは、メインのブロックチェーンとは別に「サイドチェーン」と呼ばれるブロックチェーンがあり、さらなる処理能力の向上を図っています。

そして、今年の2月にこれまで使っていたロゴを一新し、4月にはcore1.0という5項目のアップデートを行いました。

さらに、今年の7月にはリスクの分散型取引所(DEX)のオープンが予定されています。

リスクの分散型取引所がオープンすれば、トークンなどがリスクを主軸として取引できるようになるため、今後価格が上がることも予想されます。

リスクはよくイーサリアムと比較され、これまではイーサリアムの下位互換として扱われていたかもしれません。

しかし、今年に入りアップデートをはじめとして新しいリスクへと進化する動きが出てきています。

今後も開発が進み、イーサリアム以上の利便性を備えた仮想通貨になるかもしれません。

>>仮想通貨リスク(Lisk)の仕組みと特徴を大解説
 

ダッシュ(DASH)

ダッシュ(DASH)は、コインの送り手と受け手の匿名性が保たれており、送金速度がその名の通り速いのが特徴です。

個人情報の流出などが問題になる中で、ビットコインなどと比べても匿名性が高いことは、特に大きなメリットと言えます。

2016年には、仮想通貨専門のATMを提供しているLamassu社との提携を発表し、世界から注目を集めました。

また、昨年はApple社から取引の対象となる仮想通貨として認められ、アップルストアでも公式ウォレットアプリがリリースされたことで価格が高騰しました。

このように今後もさまざまな企業と提携をしていくことで、価格の上昇が期待されているのです。

>>ダッシュコイン(Dashcoin)の仕組みや特徴を大解説

ネオ(NEO)

中国で生まれ、イーサリアムと同様にスマートコントラクト機能を搭載していることから中国版イーサリアムと呼ばれているのがネオ(NEO)です。

トランザクションのスピードが早く、さまざまなプログラミング言語で開発できるという特徴があります。

何より10億人以上いるといわれる中国市場で、中国生まれの仮想通貨が利用される可能性は高く、ネオに対する需要は大きいと考えられます。

マイクロソフトや中国版アマゾンと呼ばれるアリババなど、大企業とも提携を結んでいることから将来性の高さが伺えるでしょう。

>>NEO(ネオ)の仕組みや他の仮想通貨と異なる特徴とは?
 

さてここまで4種類の仮想通貨を紹介してきました。

続いては、その個別の仮想通貨だけでなく、今後の仮想通貨業界全体について見ていきます。

暗号通貨の将来

暗号通貨の将来

昨年の高騰で一気に世界からの注目を集め、急成長した仮想通貨市場に最近では規制の動きが出てきています。

その世界各国の規制の動きについてまずは見ていきましょう。

規制は強化される?

仮想通貨がマネーロンダリングに使用されているとの指摘やICOなどの仮想通貨にまつわる詐欺が横行したことで、世界各国で規制方針が示されるようになりました。

国名 現在のICO規制状況
中国 国内外問わず全面禁止。
韓国 国内外問わず原則全面禁止だが、最近になって緩和化の方向性。
ロシア 細かい規定があるが基本的には禁止はしない方向。
オーストラリア ICOガイドラインが存在し、顧客に害がない範囲のICOであれば可能。
アメリカ SEC(米証券取引委員会)の管理があるが、基本的には州ごとに規制内容が異なり、週によっては全面禁止。
カナダ CSA(カナダ証券管理局)の検閲を受けていないICOは禁止。
ドイツ まだ具体的な規制はないが、ICOへの警告は政府が発表。
シンガポール 特に規制はなく、むしろICOには肯定的。
イギリス 特に規制はないが、ドイツ同様リスク回避への提言を政府が発表。
EU 規制はないが、ICOは高リスクだと注意喚起。
日本 特に規制はないが、海外ICOが禁止になる可能性あり。

 

中国の規制

中国では、仮想通貨に対する規制が強く、昨年はICO全面禁止や取引所の閉鎖が行われ、Binanceなどの大手取引所も中国本土のユーザーに対してサービスを提供しないと発表しています。

アメリカの規制

一方、アメリカは、比較的前向きな姿勢取っており、仮想通貨の禁止ではなく、投資家の保護を目的にSEC(アメリカ証券取引委員会)が統一した規制を設けるとされています。

日本の規制

そして、日本も仮想通貨に対しては肯定的な国ですが、コインチェックへのハッキング事件をきっかけに金融庁による仮想通貨取引所への監視が強まっています。

 

このように国によって仮想通貨に対する姿勢が異なる中で、3月に行われたG20財務相・中央銀行会議でも、仮想通貨に対する規制のあり方が話し合われました。

このサミットは、開催前からEU諸国が規制の措置を取るよう提案していたこともあり、仮想通貨に対して大規模な規制がかけられのではないかとの憶測が広がっていました。

しかし、今回の会議では、仮想通貨は未だ発展途上で実態を掴みきれないとし、まずは具体的な政策ではなく、監視に重点を置くという結論に至りました。

そして、7月の次回開催に向けて各国で統一した規制勧告案を準備するとしました。

7月の規制勧告案が強制力を持つものになるかは分かりませんが、投資家を保護する観点からも何かしらの規制が行われるというのが、今後の世界の潮流になっていくでしょう。

仮想通貨に対するG20の動きにも目が離せません。

では、これまで金融業界の中心となってきた大手銀行は今後仮想通貨に対してどのように関わっていくのでしょうか。続いてはそちらを見ていきます。

主要銀行との関わりは?

大手銀行にとって仮想通貨は競合相手となるため、これまで著名な銀行家たちは仮想通貨を価格などの面から批判してきました。

しかし、このところ仮想通貨の根幹を支えるブロックチェーン技術はもちろんのこと、仮想通貨全体までを受け入れる動きが出てきています。

例えば、5月にゴールドマン・サックスが、ビットコインの先物取引を始めると発表し、国内の動きとしては、三菱東京UFJ銀行が、一般に利用できる独自の仮想通貨「MUFGコイン」を発行するとの発表がありました。

このように仮想通貨技術を利用していこうとする動きは世界の主要銀行で広がっており、仮想通貨の将来性を見据えて各国の銀行が様々な事業を立ち上げていると言えます。

仮想通貨に対する位置づけが大手銀行との関わり方次第で、今後さらに変化していくかもしれません。

まとめ

いかがだったでしょうか。

ビットコインをはじめとした仮想通貨を取り巻く環境は、昨年とは明らかに異なるものになってきています。

市場でも昨年のように右肩上がりではなく、市場拡大への期待と規制強化による懸念とのせめぎ合いが今後は続いていくのではないでしょうか。

しかし、世界各国で規制が行われつつも、仮想通貨の普及が進み、使用用途も増えていくことは間違いありません。

最近は市場の下落傾向が続いており、今後への不安が拭えないかもしれませんが、暴落していくことは考えずらいです。

仮想通貨がもたらす今後の未来に期待していきましょう。

仮想通貨の最新ニュースはこちらでまとめていますので是非チェックしてみてくださいね!


毎日配信!仮想通貨に関する優良情報をメールでお届け!!

当無料コラムでは様々な独自情報を配信しており、価格の上昇が期待できるコインの情報も配信しています。

過去に配信したOmiseGOPOLYMATHといったICOやコインは、高い確率で価格が上昇しています!

ちなみにOmiseGOに至っては、なんと最高値で42倍まで上昇しました。

仮想通貨ニュース.comで配信する無料コラムでは、編集部が様々なネットワークから得るマル秘情報を配信しておりますので是非ご登録してみてはいかがでしょうか?

お名前  *
メールアドレス  *
お名前  *
メールアドレス  *


  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  

   

関連記事